「ゼロドラ」という言葉をご存じでしょうか。こちらは環境省が地球温暖化防止を目的として発表した、脱炭素を目指す「ゼロカーボンドライブ」のことです。再エネ電力とEVやプラグインハイブリッド車、燃料電池自動車を使用して車での移動時に排出される二酸化炭素量をゼロにしようという取り組みを指します。そこで、本記事ではプラグインハイブリッド車に注目し、導入するメリットを含めた基本情報について解説します。
▶ CEVのV2H補助金、EV補助金の詳細
エコ発電本舗の「取扱商品」「補助金情報」
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プラグインハイブリッド車とは
ハイブリッド車やEVは聞いたことがあっても、プラグインハイブリッド車についてはよくわからないという人は少なくないようです。これらにはどのような違いがあるのでしょうか。
ハイブリッド車に必要なのはガソリンのみ
ハイブリッド車は「HV（Hybrid Vehicle）」と呼ばれており、走行時にエンジンとモーターを切り替えられます。走るためにはガソリンが必要です。
電気自動車（EV）は電気のみで走行する
電気自動車は「EV（Electric Vehicle）」と呼ばれています。EVはガソリンを使用せず、充電して走行することが可能です。
プラグインハイブリッド車はガソリンと充電で走る
プラグインハイブリッド車は「PHEV（Plug-in Hybrid Electric Vehicle）」と呼ばれています。HVとEVの両方を合わせたような車です。エンジンがあるのでガソリンは必要ですが、充電できるので走行時にガソリンがなくなりそうなときは電気で走れます。そのため、燃費という意味ではHVやEVと比較して最も優れているといえるでしょう。
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プラグインハイブリッド車はガソリンと充電で走る
燃料費を節約できる
PHEVはガソリンを使用するエンジン、電気を使用するモーターを使い分けられます。たとえば、ガソリンよりも電気料金のほうが安ければ、モーターを使用する時間を長くすれば燃料費を節約できます。
充電する時間がEVよりも短い
PHEVはガソリンも併用している車なので、電気のみで走るEVと比較してコンパクトなバッテリーを搭載しているものが多いです。つまり、充電する時間がその分短く、急速充電機能がなかったとしても利用しやすいといえます。
モーター走行が可能なので静かで加速しやすい
エンジンとモーターの両方が利用できるPHEVは、出発時からスムーズに加速しやすいのが特徴です。しかも、モーター走行時はエンジン独特の振動・音がありません。そのため、高速道路を利用しているときでも会話が聞こえにくいといったことも少なく、ストレスがかかりにくいです。
万が一の際の非常用電源として利用できる
PHEVは外部給電機能付きの車が多く、災害などが起こったときにも蓄電池代わりになります。通常、アウトドアでは電気を利用したいときにポータブル電源を持っていったり、車のシガーソケットを利用したりすることが多いです。しかし、PHEVの場合は車自体に充電してあるため、万が一のことが起きたときに蓄電池になります。
補助金で購入可能
PHEVは脱炭素を目指す目的のために役立つ車なので、国からの補助金対象になっています。また、地域によっては自治体からも補助金が出ている場合があり、申請すれば購入時の金銭的負担を軽減することが可能です。
▶ CEVのV2H補助金、EV補助金の詳細
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PHEVを導入する際に気をつけたいこと
車の購入費用が高額
一般的な車やHVと比較して、PHEVの車両価格は高額です。補助金が出たり、税金面で軽減されたりするものの、それでも高額であることに変わりありません。車の使用頻度や距離なども考慮したうえで購入を検討するほうがよいでしょう。
導入の費用対効果を考慮する
通常、ガソリンより電気料金のほうが安い傾向があります。しかし、公共の充電スポットは有料なうえ、公共の充電スポットを利用したい場合は提供している電力会社の会員費を支払わなければなりません。走行距離が長く、頻繁に充電する可能性がある場合は、ガソリン料金より電気料金のほうが高くなるケースがあります。
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国内で販売されているPHEV
2023年6月現在で、日本国内にはどのようなPHEV（V2H対応車種）があるのか紹介します。
エクリプスクロスPHEVモデル（三菱自動車工業株式会社）
こちらは、クロスオーバーSUV「エクリプスクロス」の一部を改良して誕生しました。スタイリッシュな見た目が特徴で、バッテリー容量は13.8kWh、EV走行距離は57.3kmです。走行中は状況に合わせて自動でEV走行モード、シリーズ走行モード、パラレル走行モードに切り替わります。EV走行モードはモーターのみで走行するモードで、市街地でも静かに走ることが可能です。シリーズ走行モードは加速時、坂道、バッテリー残量が少ないときなどにエンジンで発電しながら、モーターで走行します。パラレル走行モードは高速道路を走行する際などに向いているもので、モーターがサポートしながらエンジンで走行するモードです。普通充電でフル充電する場合は約4.5時間、急速充電で80％程度充電する場合は約25分かかります。
アウトランダーPHEVモデル（三菱自動車工業株式会社）
こちらは世界60カ国で販売されている人気車で、広々としたラゲッジスペース、段差をなくした開口部など多くの荷物を運ぶ際にも便利です。バッテリー容量が13.8kWhから20kWhへと大きくなり、EV走行距離は83kmと長距離になっています。2021～2022年、日本カー・オブ・ザ・イヤーで「テクノロジー・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞しました。充電は普通充電でフル充電する場合は約7.5時間、急速充電で80％程度充電する場合は約38分かかります。そのほか、エンジンで発電しながらモーターで走行することも可能です。
プリウスPHV（トヨタ自動車株式会社）
プリウスは1997年に世界初の量産型ハイブリッド車として誕生しました。プリウスPHVはそのPHEVモデルです。8.8kWhのバッテリー、EV走行距離は60kmになっています。ガソリン走行でもWLTCモードで1Lあたり30kmと低燃費が実現しており、オプションとして太陽光発電した電気を充電できるソーラー充電システムを取り入れることも可能です。普通充電でフル充電する場合は約4.3時間かかります。
CX-60（マツダ株式会社）
CX-60は17.8kWhの大容量バッテリーに大型モーターが搭載されています。バッテリーが車体の下部に配置されているので重心が低く、安定した走行が可能です。走行時は状況に合わせて自動でEV走行、ハイブリッド走行が切り替わります。EC走行距離は75kmと長距離です。充電は普通充電の3kWで約7時間、6kWで約3時間かかります。また、急速充電では、残量20％の状態で80％まで充電するまでにかかる時間は約25分です。
S 580 e 4MATIC long（メルセデスベンツ日本株式会社）
メルセデスベンツ「S 580 e 4MATIC long」は右ハンドルで、ラグジュアリーなデザインを追求したSクラスのPHEVです。バッテリー容量は28.6kWh、EV走行距離は約100kmとなっています。デフォルトがハイブリッドモードで、そのほかにスポーティーな走りを求めるときはSモード、走行などをそれぞれ設定できるインディビジュアルモード（Iモード）、140km/hまでモーターのみで走行するEVモード、バッテリー充電量を一定に保つバッテリーホールドモード（Bモード）があり、状況に合わせて自動で切り替わります。普通充電（6.4kW）ではフル充電まで約4.4時間、急速充電では80％程度を約20分で充電可能です。
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PHEVを購入する際に申請できる補助金
PHEVはクリーンエネルギー自動車（CEV）に含まれています。CEVはガソリン車と比較して二酸化炭素や有害ガスの排出量が大幅に減らせることから大気汚染を防止し、環境を改善するために重要な役割をする車です。CEVを購入する際には、さまざまな補助金に申請できます。
▶ 電気自動車とV2HのCEV補助金
CEV補助金
CEV補助金は「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」を指します。申請して認可されると支給される国の補助金で、CEVを購入する際にかかる費用の一部を国が負担してくれるものです。CEVは製造コストがかかるため、販売価格も一般的なガソリン車より高額なものが少なくありません。その差額を埋める目的で支給されている補助金です。補助金額は通常45万円が上限ですが、条件をクリアしていれば上限55万円まで支給してもらえます。本記事で紹介した5種類の車種のCEV補助金額はメルセデスベンツのみ38.8万円、それ以外はすべて55万円です。PHEVの購入でCEV補助金を上限55万円まで支給してもらうための条件は以下の3つです。
・車載コンセントから電力を取り出せる給電機能がある
・外部給電器やV2H充放電設備経由で電力を放電できる
・省エネ法トップランナー制度において2030年度の燃費基準対象車（型式指定自動車）
V2HのCEV補助金の詳細はこちら
各自治体からの補助金
自治体からの補助金はそれぞれで異なるので、事前に確認しましょう。CEV補助金自体がない自治体もあります。CEV補助金がある自治体について例を挙げると、埼玉県戸田市ではPHEV購入費として上限10万円、岐阜県大垣市では1件あたり4万円、島根県美郷町では上限10万円となっています。
▶ 自治体の太陽光発電、蓄電池、V2Hの補助金
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PHEVを導入する前に知っておきたいこと4選
資格がない人は自分で取り付けられない
取り付け方さえわかれば、費用の節約のためにDIYすればよいと考える人もいるかもしれません。しかし、PHEV用の充電設備を工事するためには「第2種電気工事士」の資格が必要です。工事している最中に感電する危険やDIY後に漏電する可能性がないとはいえません。もしDIYがうまくできていなかった場合は通常の工事に加えて修正する作業も必要になるので、自分でDIYをするのはやめておきましょう。
工事前に必ず現地調査と見積もりを出してもらう
PHEVの充電設備工事をする前に、どの場所に設置すればよいのかを考える必要があります。配線工事をするために、事前に家の分電盤の位置や充電するスペースまでの距離などを把握しておかなければならないからです。たとえば、現地調査をした際に「考えていた充電スペースでは工事が困難であることがわかった」「位置的に工事が通常より複雑なものになることがわかった」など、工事を依頼する業者に見てもらったときに初めてわかることもあります。
充電設備の選択
PHEVの充電設備は壁面に取り付けるコンセント、置き型のスタンドタイプ、V2Hの3種類があります。それぞれで工事方法が異なるため、依頼する前に問い合わせてどのような違いがあるのか確認してみることが大切です。V2Hと太陽光発電どちらも導入したい場合は、工事の流れや補助金などの情報を集めておくほうがよいでしょう。近所に充電スタンドがあれば、自宅には充電設備自体を設置しないという選択もあります。ただ、自宅にない場合は毎回充電のためにスタンドまで行かなければなりませんし、自宅で充電するよりもコストがかかる可能性があるので注意が必要です。
CEV補助金の申請前に車両購入と登録をすませておく
CEV補助金はPHEVを購入し、車両登録が完了した状態で申請しなければなりません。申請後、補助金の対象かどうかの審査が約2カ月間かけて行われます。審査通過後に補助金交付決定通知書兼補助金額の確定通知書が届き、1週間程度で補助金が入金されるので確認しましょう。CEV補助金を受け取った場合、PHEVの購入日から3、4年間は保有していなければならないので、その点は注意が必要です。
▶ CEVのV2H補助金、EV補助金の詳細
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PHEVを導入するための工事の流れ
PHEVの導入設備工事は大きく分けて3段階です。
1.依頼する業者選び
まずは設備工事を依頼する業者選びからはじめましょう。PHEVを所有していない場合は購入する時点で高額な費用が必要です。購入する際に補助金が利用できますが、国や自治体の補助金は予算が決まっています。もし申請するのが遅かった場合、すでに予算オーバーで補助金が利用できないケースもあるからです。見積もりをきちんと出してもらうためにも、業者は慎重に選びましょう。
2.現地調査
実際に設備工事をはじめる前に、現地の状態を把握しなければなりません。設置予定場所に実際に設置できるかどうかを業者に現地調査してもらいます。分電盤から充電スペースまでの位置関係によっては設置場所の変更も必要です。そのため、現地調査には必ず立ち会うようにしましょう。
3.契約して工事開始
現地調査後に出してもらった見積もりに納得できたら、契約して工事を依頼します。工事で行うのは「PHEVの充電専用ブレーカーの設置」「配線工事」「充電するためのコンセントを設置」という3つの作業です。工事内容や開始時間などにもよりますが、早ければ半日～1日程度で設置工事が完了します。
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V2Hや太陽光発電との併用で節電を
国がPHEVやEVの導入を推奨している理由として、脱炭素があります。地球温暖化の影響は自然界、人の生活などにさまざまな影響を与えており、主な原因となっている二酸化炭素の排出量を減らすことは重要な課題です。
V2Hの基本動作・商品比較はこちら
日本では約8割が火力発電
経済産業省の資源エネルギー庁によると、2020年現在で日本では石油や石炭、天然ガスなどの火力発電が約76％を占めています。具体的には、天然ガス発電が39％と最も多く、つづいて31％の石炭発電、石油発電が6％程度です。ただ、再生可能エネルギー発電も20％と石油発電よりも多い割合になっています。地球温暖化の影響を受けての気温上昇が顕著であり、特に夏場は長時間の冷房使用など電気使用量が増える家庭が少なくありません。電気使用量が増えるほど発電量を増やさなければならず、必然的に二酸化炭素の排出量も増えるという繰り返しです。こういった状態を改善するためにもPHEVやEVなど環境に配慮した車を導入し、できればV2Hや太陽光発電も併用するのが望ましいといえます。
V2Hや太陽光発電の導入でCO2排出量が約90％削減されたケースもある
太陽光発電を導入すれば自宅で発電できるようになり、電力会社の電気を使用する量を減らすことにつながります。V2HやPHEVを併用すれば、さらに節電することが可能です。資源エネルギー庁の発表によると、V2H、太陽光発電、PHEVすべてを導入している場合で二酸化酸素の排出量が約90％削減された家庭もあります。主に太陽光発電とV2Hによって家庭で使用する電気の90％ほどを作りだし、電力会社の電気の使用量は10％程度に削減することに成功したという結果です。
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V2Hや太陽光発電をPHEVとともに導入する利便性
V2Hは「Vehicle to Home」を略した言葉で、「車から家へ」という意味があります。CUVに充電した電気を使わないときには家で使おうという考え方です。また、V2H充放電設備から車へ充電することも可能です。
V2H充放電設備から急速充電できる
遠出したときなどに車の電力をほとんど使うこともあるかもしれません。そのような状態であっても、V2Hを導入していれば専用の充放電設備にある急速充電機能で80％程度の電力を20分前後で充電できます。うっかり夜間に充電し忘れていたとしても、起きてから出かける準備をしている間に充電しておくことが可能です。急いでいないときは夜間に充電しておけば、車種にもよりますが、5～8時間前後でフル充電が完了します。
節電効果が期待できる
V2Hの導入のみでも節電できますが、太陽光発電システムも併用すれば電力会社の電気使用量を減らせるため、さらに節電できます。太陽光発電で発電した電力が多ければ、自宅と車どちらにも利用することが可能です。そうなれば、電気料金の節約にもつながります。PHEVのなかには走行中にエンジンで発電できるタイプもあるので、充電量が減ったとしても短時間であれば十分走行できるので安心です。
停電が数日間起こったとしても電力を確保できる
太陽光発電システムがあれば、停電が数日間続いたとしても普段とほとんど変わらない生活ができるところも良い点のひとつでしょう。さらに、車にも充電してあるので、必要であればV2H充放電設備を通して自宅での生活に取り入れられます。PHEVに充電した電力のみでどの程度生活できるのかはバッテリーの容量によって異なるのが前提です。
たとえば、今回ご紹介したV2H対応車種であれば、エクリプスクロスやアウトランダーはフル充電されている状態で一般家庭の電気使用量の最大1日分程度です。この2種は走行中にエンジンで発電できることから、ガソリンが満タンに入っていれば最大10～12日間程度の電力を確保できます。また、プリウスのPHEVも停電時にフル充電状態であれば最大約4～5日間使用可能です。
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V2Hの仕組みとは
PHEVに充電されている電力は直流電流というもので、このままでは直接家電などに使用できません。家電に使用するには直流電流を交流電流に変換する必要があります。そこで登場するのがV2H充放電設備です。この設備を通すことで、PHEVの電力は交流電流に変換され、家からの電力は直流電流に変換されて車に充電できるようになります。
系統連系型がおすすめ
V2Hには系統連系型と非系統連系型の2種類があります。系統連系型は太陽光発電システムを設置してあり、自宅用に使用している家庭に向いている方法です。PHEVから給電している最中でも、電力会社や太陽光発電の電力を使用できます。一方、非系統連系型は、太陽光発電が設置されてない家庭や設置されていても売電用になっている場合に向いている方法です。こちらは車から給電している間、電力会社の電力を使用できません。また、太陽光発電の電力も売ってしまっているので、車から給電している間は自宅で電気が使えなくなってしまいます。そのため、より便利なのは系統連系型といえるでしょう。
一般的な家庭用蓄電池より容量が大きい
一般的な家庭用蓄電池の容量は4～12kWh、対してV2H用は10～40kWhと大容量になっています。1台で十分な容量を蓄電できるため、PHEVに充電するにしても、家庭で使用するにしても非常に便利です。
▶ 家庭用蓄電池の価格と商品比較
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V2Hの導入に太陽光発電システムが必須というわけではない
PHEV、太陽光発電システムやV2Hをすべて導入するには、あらかじめ太陽光発電システム、V2Hを設置しておかなければなりません。太陽光発電システムやV2Hの設置工事自体は、設置する場所の状態にもよりますが、通常1～2日程度で完了します。
太陽光発電システムがなくてもV2H自体は機能する
V2Hを導入するにあたり、必ずしも太陽光発電システムが必要なわけではありません。V2Hの目的は、あくまでもCEV導入で節電や電気料金の節約などができる点にあります。そのため、V2Hの設備が設置されており、CEVの導入工事が完了すれば問題なく利用することが可能です。ただ、より電気料金の節約や節電するためには、自然光の力で発電できる太陽光発電システムがあったほうが電力会社の電気使用量を抑えられるメリットがあります。また、自治体のなかにはV2Hの補助金を申請する条件として、太陽光発電システムを導入していることが含まれているケースもあるので確認が必要です。
▶ 太陽光発電の価格と商品比較
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V2Hや太陽光発電システムの導入はリースでも補助金が出る
V2Hや太陽光発電システムを導入するためには両方合わせて数百万円のコストがかかります。補助金で総額の一部が補えますが、それでも高額であることに変わりありません。PHEVの購入も同時期に行う場合はさらにコストが高額になってしまいます。ただ、V2Hや太陽光発電システムの設備設置については、リースで安く導入することも可能です。
リースの場合は業者に補助金が支払われる
V2Hや太陽光発電システムを導入する際に購入ではなく、リースを選択した場合でも補助金を利用することが可能です。ただ、購入の場合は補助金の申請者に直接支払われるのに対し、リースの場合は業者が申請者になるので、補助金も業者側に支払われます。そのうえで、補助金額分がリース金額に反映されたものになるのがルールです。
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V2Hの導入工事の依頼先は主に4つ
V2Hを導入する際に設置を依頼する業者は主に5つあります。
家電量販店
V2Hも電化製品のひとつといえるため、家電量販店でも購入可能です。ただし、V2Hに特化しているわけではないため、選択肢が限られます。また、実際に工事するのは提携会社になることから、設置後に何か問題が出た場合などに対応がスムーズにできない可能性がないわけではありません。V2Hであればメーカーや機能にはこだわらないという場合に向いています。
ハウスメーカーや工務店
信頼できる業者に依頼したいのであれば、自宅の建築やリフォームなどにかかわったハウスメーカーや工務店に相談してみるのも1つの方法です。過去に依頼したことがあるため、ある程度どのような業者なのかはわかっているので相談しやすい面もあるでしょう。
V2H販売業者
V2Hを取り扱っている業者であればメーカーの選択肢が多く、自宅に合ったものが見つかる可能性があります。ただ、販売業者であっても、「V2Hが販売しているさまざまなもののひとつ」という場合は専門的な知識や実績が少ないケースもあるので、あらかじめ評判などを確認しておくのがおすすめです。
V2Hに特化した販売施工業者
V2Hをメインに扱っているような、特化タイプの販売施工業者は実績も知識も豊富なので、自宅にあったメーカーのものをアドバイスしてもらえます。販売だけではなく、施工も担当しているので、何かあった際にも直接問い合わせすることが可能です。地元にV2Hに特化した業者がいる場合は、そちらに相談してみるのもよいでしょう。
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V2Hと太陽光発電システムの補助金額
V2Hと太陽光発電システムの導入をする際、条件に合っていれば審査したうえで補助金を受け取れます。
V2Hの補助金額
V2Hの補助金額は、設備と工事費で異なります。設備の補助金額は実際の購入費×2分の1以内で上限75万円、工事費の上限は40万円です。設置工事費用の補助金についてはどのような内容だったのかによって決まります。また、外部給電器の上限額は50万円です。補助金の申請はV2Hの発注・契約前にしなければなりません。補助金の交付が決定後に業者と契約、工事を依頼できます。工事完了後は支払いを終えたうえで実績報告をしてから審査と補助金額の決定、通知書の発行、振込という流れです。
V2HのCEV補助金の詳細はこちら
太陽光発電システムの補助金額
太陽光発電システムの補助金額は自治体によって異なります。いくつかの例を挙げてみますと、北海道岩見沢市では設置費用の10％（上限15万円）、神奈川県鎌倉市では1kWあたり1万円（上限3万円）、富山県高岡市では2万円です。国による太陽光発電システム設置のみの補助金は廃止されています。太陽光発電システムの補助金は施工前に申請し、補助金の交付決定通知書が届いてから設置工事を行わなければなりません。工事完了後に報告書を提出すると、補助金が振り込まれます。
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PHEVとV2Hの導入は費用対効果が高い
PHEVはガソリンと電力の2つを使用して走行する車ですが、V2Hを導入することで大きな蓄電池としての役割も果たします。つまり、1台で2つの役割をするものです。家庭用蓄電池と一般的なガソリン車を購入する場合はそれぞれの購入費が必要ですし、車は購入費と定期的なガソリン費用がかかります。一方、PHEVは充電した電力を家庭用に放電できるので、電力を無駄にすることがありません。太陽光発電システムも導入していれば、さらに電力会社の電気料金を抑えられます。家庭用蓄電池と比較すると、PHEVとV2Hの導入は非常に費用対効果が高いといえるでしょう。
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