電気自動車の購入を検討している人のなかには、V2Hに関心がある人もいるのではないでしょうか。V2Hは、災害時の電源として代用できるなど便利に利用できるシステムです。しかし、詳しいことはわからないという人も少なくありません。本記事では、V2Hの基本動作や価格、補助金、対応車種など基本的な情報のほかメリット・デメリットなどについても紹介していきます。
エコ発電本舗の「取扱商品」「補助金情報」
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V2Hで何ができる？
V2Hとは、「Vehicle to Home」を略した言葉です。EV（Electric Vehicle）や、PHV（Plug-in Hybrid Vehicle）に蓄電した電力を、家庭用としても活用しようという考え方を意味します。EVもPHVも対象は車です。EVは電気自動車、PHVはエンジンが搭載された電気自動車のことを指します。Vehicleとは、乗り物全般を指す英単語で、車だけに限定した言葉ではありません。なお、PHVは単なるハイブリッド車ではなく、電気自動車としての割合が高い車のことです。
電気自動車は、家庭電源からも充電ができます。ところが、電気自動車を走らせることがなければ、蓄電された電力はそのままです。長期間乗らない場合は、少しずつ放電してしまうリスクがあります。走行できないほど放電する心配はありませんが、充電時に比べれば少しずつ減っていってしまうのです。V2Hは、電気自動車のバッテリーに残った電力を家庭用として有効活用できるシステムのことです。V2Hシステムがあれば、自動車と家庭の双方向で無駄なく電気を使えます。
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家庭用蓄電池との違い
家庭用蓄電池とV2Hシステムはどのように違うのでしょうか。ここでは、2つの基本的な違いについて解説します。
家庭用蓄電池は容量が小さい
一番の違いは、容量です。家庭用蓄電池は、多くが17kWhより少ない容量となっています。なぜなら、17kWhを超える場合は消防署への届けが必要になるからです。一方、V2Hシステムは電気自動車のバッテリーに蓄電するため、容量がずっと多くなります。EVバッテリーの場合、40〜62kWh程度が一般的です。これだけの容量があれば、家庭用の予備電源としても十分でしょう。
本来の使い方が違う
家庭用蓄電池は、電化製品など家庭での予備電源として使うのが目的です。小型のものは、屋外でも使えますが基本的な使い方は変わりません。一方、V2Hシステムは電気自動車のバッテリーに蓄電した電力を活用します。V2Hシステムだけでは電力の利用はできず、電気自動車が不可欠です。
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なぜV2Hが注目されているのか？
V2Hが注目されているのは、いくつかの理由があります。1つ目は、電気自動車の開発が進んで所有者が増えてきたことです。バッテリー自体も大きくなってきていますが、前述したように使わないと少しずつ放電してしまいます。特に、長期間乗る機会がないときは、大きな蓄電池をそのまま放置していることになり、有効活用できているとはいえません。これを有効活用するには、家庭用としても使うのが一番です。電気自動車のバッテリーは、家庭用電力として十分な容量が期待できます。
２つ目の理由は、災害時などの予備電源として有効活用できることです。電気自動車の電力を利用しないのは、非常にもったいないことといえます。せっかく充電しても、車に乗る機会がなければ電気代も無駄になってしまうのです。V2Hは、こうした無駄を省きエネルギーを上手に活用するために欠かせない考え方といえるでしょう。
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V2Hの基本動作
V2Hシステムを導入した場合、電気の供給はV2H機器を通して行います。ここでは、基本動作がどのようになるか、平常時と停電時に分けて説明します。
平常時の基本動作
平常時は、電力会社から電気を購入する形で家庭に提供され、家庭内で消費される電力はV2Hの機器を通して電気自動車のバッテリーにも充電します。また、平常時でも電気自動車のバッテリーから家庭用として電力を供給することが可能です。その場合も、V2Hの機器を通して車側から家庭に電力が送られます。
停電時の基本動作
停電時は、電力会社から電気が提供されることはありません。そのため、電気自動車のバッテリーからV2H機器を経由して建物に電力を供給します。この動作は、停電が解消されて平常時に戻るまで続けられます。バッテリー容量によっても異なりますが、一般的には3〜4日程度電気を送ることが可能です。
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V2Hの対応車種
V2Hシステムの導入には、対応した電気自動車が欠かせません。以下では、2023年5月時点での対応車種をメーカーごとに紹介します。
トヨタ
・bZ4X
・プリウスPHV
・MIRAI
プリウスPHVについては、2019年5月以降のモデルが対応で、それ以前は未対応です。また、MIRAIは停電時しか電力を供給できません。平常時は、使えないため注意が必要です。
日産
・リーフ
・アリア
・サクラ
・e-NV200
マツダ
・MX-30 EV MODEL
・CX-60 PHEV
レクサス
・RZ450e
・UX300e
三菱
・eKクロス EV
・アウトランダーPHEV
・エクリプスクロスPHEV
・i-MiEV
・MINICAB-MiEV
ホンダ
・Honda e
スバル
・ソルテラ
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設置にかかる費用相場
導入に際して気になるのが、費用です。機器本体の商品代としては、50万〜100万円程度が相場となっています。加えて、設置工事費がかかりますが、30万〜40万円程度です。つまり、合わせると80万〜140万円程度は必要になります。機器本体の価格の差は、機種なども関係してくるため、注意しましょう。V2Hは、停電時に電力供給方法を選べることから、そういった条件も価格に違いが出る要因の一つです。
ただし、ここで紹介した費用は、あくまで相場としての目安となるため、実際に導入するときは見積もりを取ったほうがいいでしょう。工事する場所によっては、多少工事費用が変わることもあるため、機器本体も含め、設置にかかる費用全体の見積もりをもらってから検討するのが賢明です。できれば、機種を変えるなどして何種類か出してもらうと比較しやすくなります。
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利用可能な補助金
機器本体の購入や設置工事など、V2Hシステムの導入には費用がかかります。その負担を軽減できるのが補助金です。ここでは、2023年時点で利用可能な補助金を紹介します。
国による補助金（充電インフラ補助金
経済産業省が交付している補助金です。これは、「クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進事業」の予算から交付されます。運営しているのは一般社団法人次世代自動車振興センターで、災害時の非常用電源としての活用促進が目的です。機器購入費は2分の1（上限は75万円）、工事費用は40万円を上限に補助されます。前述した相場で考えると、工事費用は補助金でまかなえることになります。
各自治体による補助金
自治体によっては、V2Hシステムの導入の補助金制度を実施しているところもあります。例えば、東京都の補助金は機器の購入費と工事費用を合算した額の2分の1（上限は50万円）です。ただし、国の補助金と自治体の補助金の両方を同時に使えるとは限りません。細かい条件などは自治体ごとに異なるため、導入の際は居住地の自治体に確認が必要です。
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V2Hシステムはどれくらい普及している？
V2Hシステムを最初に開発し、販売を始めたのはニチコン株式会社という家庭用蓄電池メーカーです。販売を開始したのは2012年で、2022年までの10年間で1万台を超えるV2Hシステムが購入されています。電気自動車の普及自体が少ないため、日本全体で見ると、まだまだ多いとはいえません。ただ、V2H対応の車種も増えてきているため、今後は普及が進むことが期待されています。
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V2Hの導入に必要な条件とは？
V2Hは、電気自動車を持っていればすぐに導入できるわけではありません。対応車種であることも重要ポイントですが、他にも以下のような欠かせない条件があります。
駐車場が建物に隣接している
V2Hは、建物と電気自動車のバッテリーを有線でつなぐため、車を建物のすぐ横に置ける環境が必要です。そのため、駐車場が離れている場合はV2Hシステム自体を使うことができません。また、駐車場が敷地内にあってもマンションなど集合住宅では使えないため、戸建て住宅も条件となります。
電力会社の承諾を受ける
V2Hの利用には、専用機器と電力会社の配電線をつなぐ必要があります。そのため、電力会社の承諾を得なければなりません。承諾が必要なのは、系統連系型の機器を使う場合です。ただし、必要な手続きについてはV2Hシステムを導入する際に通常は設置業者が代行してくれます。利用する側が自分で行うことはほとんどないため、把握だけしておけば問題ありません。
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V2Hの寿命はどれくらい？
V2Hの明確な耐用年数は、まだ明らかになっていません。V2Hが販売開始されたのは2012年で、耐用年数に関するデータが取れていないのが現状です。V2Hと仕組みが同じ家庭用蓄電池や太陽光発電システムを見ると、寿命は10〜15年程度となっています。そのため、V2Hの寿命も同じくらいと考えていいでしょう。家庭用の電化製品も、10〜15年ほどで劣化するのが一般的です。V2Hも、それくらいは使えると想定することができます。ただし、V2Hの性能は年々改善しているため、家庭用蓄電池や太陽光発電システムよりもさらに寿命は伸びる可能性もあるでしょう。なお、2023年5月時点でV2Hシステムを扱う主なメーカーを見ると、保証年数は2〜5年となっています。
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バッテリーを長持ちさせる方法
V2Hシステムを有効に使うには、EVやPHVバッテリーの寿命も関係してきます。バッテリーの寿命を伸ばすポイントは、停電時に使用する種類の選び方です。V2Hシステムは、「特定負荷対応」と「全負荷対応」の2種類から選ぶようになっています。「特定負荷対応」は、一部の電源に対応するもので使途が限られます。例えば、エアコンのように消費電力が大きな電化製品を除いて可動させられるため、バッテリーにかかる負荷を抑えることが可能です。
一方、「全負荷対応」はすべての電化製品に対応するため、バッテリーへの負荷も相当なものになり、その分、寿命が短くなる可能性が出てきます。「全負荷対応」での使用頻度が高ければ、それだけ寿命も短くなるかもしれません。特に、冷暖房の利用が多い季節だと相当な負荷になるでしょう。ただし、V2Hシステムは停電時でも電気を使うことが目的となるため、バッテリー寿命とのバランスを考えて使う必要があります。
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V2Hの上手な選び方
V2Hシステムの導入は、それなりに費用がかかります。費用を無駄にしないためにも、目的に合った機器を上手に選びたいものです。ここでは、V2Hの選び方を紹介します。
機種のタイプで決める
V2Hには、「系統連系型」と「非系統連系型」の2つのタイプがあります。「系統連系型」は、電力会社からの電力と太陽光パネルからの電力、さらに電気自動車からの電力の3つを同時に使うことが可能です。一方、「非系統連系型」は、3つの電力を同時に使うことができません。電気自動車からの電力を使っているときは、電力会社や太陽光パネルの電力は使えなくなります。商品代としては、非系統連系型のほうが低額です。実際に、家庭で使う電気量を考慮したうえで選択するといいでしょう。
供給方法で選ぶ
停電時の電力の供給方法で決めることも、選び方の一つです。V2Hには、「特定負荷対応」と「全負荷対応」の2種類の供給方法があります。この2つの違いは、前の項目で説明した通りです。「全負荷対応」は、すべての電化製品が供給対象になりますが、「特定負荷対応」は利用できるものが限定されます。いざというときに備えて「全負荷対応」にするか、消費を抑えるために「特定負荷対応」にするかの2択です。
操作性を考慮して選ぶ
V2Hのなかには、本体に触れずに済むスマートフォンのアプリから操作できる機器もありますが、停電時は手動に切り替わることもあります。細かい設定や使い方は機種によって異なるため、導入にあたっては比較検討が必要です。
定格出力で判断する
一度に出力できる電気量のことを定格出力といいます。V2Hの定格出力は、3,000〜6,000Wが主流です。定格出力は、実際に家庭で使っている電気量を考慮して選ぶといいでしょう。大きい数字になるほど、一度に出力される電力も大きなものになります。
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利用までの基本的な流れ
導入には、一定の流れを踏んでいく必要があります。まず、必要なのが設置工事に伴う現場調査です。現場調査は、実際に設置工事を請け負う施工会社が担当します。V2Hの導入には、配線経路や設置場所など条件に合っていることが必要です。その確認ができなければ、工事はできません。問題なく設置工事ができると判断されれば、工事に向けての準備に進みます。その一環となるのが見積もりです。見積もりは重要となるため、疑問があれば質問しておくといいでしょう。予算と機器とを比較して決めたいときは、何パターンか出してもらう方法もあります。また、内容と金額に納得できたら契約を交わし、次はV2H設置に伴う申請を行います。
申請自体は、施工会社が代行するのが一般的です。依頼者が自分で申請書を作成するわけではありません。申請が問題なく受理されれば、いよいよ設置工事が開始され、設置工事が済んだら配線工事へと進みます。必要な工事がすべて完了し、漏電チェックや動作確認などを行ったら完成です。
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V2Hを導入するメリット
V2Hシステムを導入する主なメリットは、以下の4つです。
停電時など非常事態に備えられる
V2Hシステムは、いざというときに蓄電池として使うことができます。災害時などで停電になったときも、電気を使えるのが一番のメリットです。自然災害や火災などは、いつ発生するかわかりません。いざ停電になれば、復旧するまで電気製品のすべてが使えなくなります。現代においてインターネットでの情報確認は不可欠ですが、停電になれば家のインターネットも使えません。しかし、V2Hシステムを導入していれば電気自動車に蓄電した電力をそのまま使えます。
短い時間での充電が可能
家庭用のコンセントに比べて、充電時間を短縮できることもV2Hのメリットです。電気自動車は、ガソリン車のように短時間で給油できるわけではありません。しっかりと充電するには、相応の時間が必要です。車を使おうとしてバッテリー残量がないとき、家庭用コンセントでは十分に充電できるかどうかわかりません。その点、V2Hシステムなら電気自動車の充電時間を大幅に節約できます。出かけるまでの時間がないときでも安心です。
電気料金を節約できる
V2Hは、電気料金が安い夜間に充電できる点もメリットです。夜間のうちに電気自動車のバッテリーに充電しておき、日中車を使わない日は家庭用として電力を使うこともできます。これにより、さらに電気料金を節約できるでしょう。
電池の容量が大きい
電池の容量が大きいこともV2Hのメリットです。電気自動車の容量は、家庭用蓄電池よりも容量が上回っています。災害時の予備電源として使うにも、十分な容量を備えています。例えば、家庭用蓄電池が1日分の容量だとすれば、V2Hは数日分の電力確保が可能です。例えば、安い中古の電気自動車を買い、災害用の予備電源として使うことも期待できます。
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V2Hを導入するデメリット
V2Hシステムには、メリットだけでなく以下のようなデメリットもあります。
電気自動車を置く場所が必要
V2Hシステムは、そもそも電気自動車がなければ使えない点がデメリットです。当然、相応の駐車スペースが必要になります。家庭用蓄電池なら小型のため、屋内でも置けますが、電気自動車はそうはいきません。また、駐車場があっても家から離れた場所にあると、いざというときに使うのは無理です。V2Hは、どの家庭でも使えるわけではなく利用が限られる点は押さえておきましょう。
バッテリーの劣化が心配される
使い方次第では、バッテリーの劣化が早まることもV2Hのデメリットです。電気自動車のバッテリーは、家庭用蓄電池より耐久性はありますが、家庭用の予備電源として使う頻度が高まれば、車だけで使うより寿命は縮む可能性があります。ただ、EVバッテリーもPHVバッテリーも性能は上がってきている傾向です。V2Hシステムの利用が進むことで、今後さらなる改善が期待できます。
車が自宅にないときは使えない
V2Hの一番のデメリットは、肝心の車がないと使えないことです。通勤などで車を使っている場合、日中に停電が起こっても利用できません。車検や修理に出していて電気自動車がないときも、時間帯に関係なく使えなくなります。
導入には工事と費用が必要
工事とそれに伴う費用、さらに購入費がかかることもデメリットの一つです。ただし、補助金が利用できるケースもあります。そのため、導入費用と補助金をシミュレーションしたうえでどのぐらいの負担になるかを確認しておくといいでしょう。
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導入にあたって注意しておきたいこと
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最後に、V2Hシステムの導入にあたって注意しておきたいことを紹介します。
予備電源という目線だけで車を選ばな
V2Hシステムの導入に伴い、新たに電気自動車を購入する人もいるかもしれませんが、その際、車としての使い勝手や操作性など本来必要な条件をおろそかにしないことが大切です。予備電源としての目線だけで、自分に合わない車を選ばないように注意しましょう。ただし、そもそもあまり車に乗らなかったり、車として使う頻度が少なかったりする場合は、中古で安く抑える方法もあります。
建物と駐車場の距離を確認する
先述したように、V2Hシステムの導入には建物と駐車場が隣接していることが必須条件です。敷地内に駐車できても、建物から離れていたりV2H機器との距離が遠かったりしては使えません。車とV2H機器は、有線でつなぎます。たとえ建物のすぐ横に停められても、外壁などさえぎるものがある場合は、利用はできません。使うときにV2H機器とつなげる場所に置けるかどうかは、必ず事前に確認しましょう。
電気自動車でも対応可能とは限らない
すべての電気自動車がV2Hに対応しているわけではありません。今回紹介した対応車種を見て、所有している車が該当するか確認が必要です。特に、年式で対応未対応が分かれている車種は注意しましょう。
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