家庭用蓄電池は、電力を消費するだけでなく蓄えておき、必要なときに使用できる便利な電源装置です。家庭用蓄電池を導入することで、電気代が安くなったり、災害時の非常用電源として使えたりするなど幾つかのメリットがあります。
では反対に、デメリットは何もないのでしょうか？導入に際して正しい認識を持っておきたい方もいるかもしれません。この記事では、家庭用蓄電池におけるさまざまな懸念点を解説しました。蓄電池や太陽光発電の設置を検討している方はぜひご一読ください。
▶ 家庭用蓄電池の価格と商品比較
エコ発電本舗の「取扱商品」「補助金情報」
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蓄電池導入のメリットとは？
製品を正しく知るためには、利点と欠点の両方を見ておく必要があります。ここではまず、蓄電池のメリットを紹介します。
電気料金を低減できる
蓄電池を家庭に導入すると、月々の電気代を安くすることができます。蓄電池の活用によって、電気代が安い時間帯に蓄電を行い、それを電気代が高い時間帯に使用したり、太陽光発電との連携により、昼間発電して蓄電池に貯めておき、夜間に使用したりすることができるからです。とりわけ太陽光発電との併用は、高い節約効果が期待できるでしょう。
この点、卒FIT後はにわかに蓄電池の存在感が高まってきます。FIT終了後に売電価格が低下しても、太陽光発電と蓄電池の併用により自家消費率を高めることで、FIT価格の低下を相殺して余りある電気代の節約が可能となるからです。
災害時の非常用電源として使える
蓄電池は日常だけでなく、地震による停電など非常時にも活躍する災害対策ツールです。災害時に停電があった場合、蓄電池の電力を自宅の照明や家電製品などに供給することで、バックアップ電源として活用できます。
蓄電池だけでも対策になりますが、そこへさらに太陽光発電が加わると、発電＆蓄電の相乗効果でより長い期間の電力供給が可能となります。蓄電池の性能が良く、太陽光発電の発電量が十分であれば長期間非常用電源として活用できます。
環境問題に貢献できる
地球温暖化や大気汚染など、環境問題は今や万国共通の課題といっていいでしょう。家庭に蓄電池を導入すると、夜間電力を蓄電して日中に使用したり、太陽光発電を併用して日中に発電し夜間に使用するなど、効率的な電力使用ができるため、環境にやさしいエネルギー利用が可能となります。
ソーラーパネルならびに電気自動車を含めて蓄電池システムは、環境貢献しながら電気代を節約したい方におすすめな製品です。
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家庭用蓄電池の懸念点
一転してここからは、家庭用蓄電池の懸念点を紹介します。家庭用蓄電池には以下の懸念点が挙げられます。
● 初期費用が高額になる
● 蓄電容量が減少する
● 設置場所が問題になる
順番にポイントを見ていきましょう。
初期費用が高額になる
蓄電池における懸念点の一つは、初期費用が高額になることです。蓄電池を導入し運用するためには、設備本体だけを購入すれば良いわけではなく、設置工事や電気工事なども必要となります。もちろんそれぞれで費用がかかり、家庭用蓄電池は本体だけでも約150万円と高額です。
そこへもってきて、太陽光発電システムとの併用を行ったり、エネルギー管理システム（EMS）と連携したりすると、さらに多くの初期投資額が必要となります。蓄電池の導入に際しては、入念な予算計画が必須です。
蓄電容量が減少する
家庭用蓄電池はバッテリーと同じで、使用年数に応じて経年劣化していきます。経年劣化すると、電力を貯められる蓄電池のキャパ、すなわち蓄電容量が徐々に減少していき、やがては充電・放電ができなくなります。
充電・放電ができなくなると、蓄電池の価値は消滅してしまい、設備を交換しなければなりません。このように蓄電池の導入では、設備の経年劣化とそれに伴う蓄電容量の減少について考慮する必要があります。使用状況や使用方法によっては、交換時期が早まる可能性もあるため要注意です。
設置場所が問題になる
家庭用蓄電池は、自宅ならどこでも設置して良いというわけではありません。法的な問題はともかく、蓄電池を適切に稼働させるためには、日光が直接あたらない場所や、湿度の少ない場所に設置するなど、設置場所を考慮する必要があります。
また機能面だけでなく、運転音への留意も必要です。メーカーや機種にもよりますが、屋内型・屋外型の仕様にかかわらず、設置スペースの確保とともに防音対策が必要になる可能性もあります。
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家庭用蓄電池のコスト
家庭用蓄電池のコストには、本体価格として約150万円程度が必要ですが、さらにその本体を取り付けるための設置費用やランニングコスト（運用コスト）もかかります。以下、家庭用蓄電池の設置コストとランニングコストをまとめました。
蓄電池の設置コスト
設置コストとは、家庭用蓄電池本体を取り付ける際に、設置業者に支払う費用を言います。工事代金は諸条件によって変動しますが、ボリュームゾーンとして約20万～30万円程度が必要です。設置費用には、本体の取り付け工事だけでなく、事前の現地調査や必要に応じて行う基礎工事、配線、電気工事なども含まれます。
設置費用は本体価格とは別であるため、設置費用と本体価格を合わせて合計の費用が適切かどうか、よく確認しておくことが大切です。
蓄電池のランニングコスト
家庭用蓄電池のランニングコストには、機器のメンテナンス費用や保険料、屋外型の場合は防犯灯・防犯カメラの設置など防犯対策費が必要となります。
このうち、メンテナンス費用は部品交換で5万〜10万円程度ですが、蓄電池専用のパワーコンディショナーを交換する場合は10万〜40万円、ハイブリッド型は25万〜60万円がおおよその目安です。また、上記費用は保証期間外の相場となります。メンテナンスが必要になっても、保証期間内なら無料で対応してもらえる可能性が高いです。
保険料は、火災保険や地震保険に加入した場合に支払う保険料のことです。このうち戸建ての火災保険の相場は、地震保険付きで6万5千〜8万円程度（1年ごと）、地震保険なしの場合は2万〜3万円程度（1年ごと）が大体の目安となります。
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なぜ家庭用蓄電池が注目されているのか
家庭用蓄電池のメリットでも取り上げましたが、家庭用蓄電池が注目されている理由は、電力を自家消費に回すことで電気代を節約できることや、災害時でも電気を使い続けられることが大きいです。
売電ではなく自家消費に回して電気代を節約
自宅に蓄電池を設置すると、電力会社から需要した電力をそのまま使用したり売電したりするのではなく、料金が安くなる夜間に電力を貯めておき、料金が高くなる昼間に放電して使用するなど、効率的に電力を利用できます。これによって電気のムダ遣いがなくなり、電気料金を節約することが可能です。
そして太陽光ソーラーパネルをセットで導入する場合は、ソーラーパネルで作った電気を蓄電池へチャージして、必要なときに活用（放電）することで同じく電気代の節約ができます。
停電が起きても家中で電気が使える
世界屈指の災害大国として知られる日本では、これまでもこれからも、災害対策が国の最重要課題の一つとなっています。家庭に蓄電池があれば、停電が起きてもそのまま家中の電気を使いつづけることが可能です。
また太陽光発電を一緒に導入すると、蓄電池の電気が底をついても、太陽光発電で新たに電気を作った蓄電池に蓄え、太陽が昇りつづける限り災害時でも電気を使いつづけることが可能です。このような蓄電池の利点に気づき、最近は多くの人が家庭用蓄電池を導入しています。
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蓄電池の寿命と性能の低下
家庭用蓄電池はメリット多数ですが、寿命があることや、性能劣化によるパフォーマンスの低下についても留意が必要です。
蓄電池の寿命は15年～20年
年々性能が向上している蓄電池ではありますが、残念ながら寿命が存在します。製品によって変化しますが、蓄電池の寿命は15年〜20年程度です。寿命の長さを左右する要因は、蓄電池の回数や使用状況などがあります。適切な環境で適切に使用すれば、寿命をのばすことも可能です。
蓄電池の寿命の目安を決める際に用いる単位として「使用期間」と「サイクル数」があります。使用期間とは文字通り、蓄電池を設置後、継続して使用可能な期間です。壊れるまで使い続けられる期間を指しています。
「サイクル数」とは、蓄電池を満タンにしてから使い始めてゼロになるまで使い切った回数です。満タンからゼロまで使い果たして1サイクル、それを2回繰り返せば2サイクルとなります。
性能の劣化によるパフォーマンスへの影響
蓄電池は使い続けると徐々に性能が劣化していき、蓄電容量が減少して、本来の（初期状態での）充電や放電ができなくなるのが普通です。そのため蓄電池の寿命に関しては、単に使用期間が消化されるだけでなく、寿命がなくなるにつれて性能が劣化していき、それに伴ってパフォーマンスにも影響が出ることに注意が必要です。
早い話、1年目と10年目ではパフォーマンスや安全性に大きな差が出る可能性があります。そのため少しでも長くハイスペックな状態を保てるように、蓄電池の寿命を正しく理解したうえで、適切に蓄電池を使用したり管理したりすることが大切です。
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蓄電池の安全性についての懸念
蓄電池の導入では、機器の出力や容量をチェックすることも大事ですが、安全性について考慮することも重要です。ここでは、蓄電池における安全リスクや安全確保に必要な取り組みを紹介します。
蓄電池の安全リスク
蓄電池の利用において起こり得るリスクの一つは、火災です。何らかの原因で配線がショートし大電流が流れると、火花が発生し、この火花から発火して火災が起きる可能性があります。この際、周囲に紙や木材など可燃物があると、延焼する危険もあるため注意が必要です。対策としては、直射日光を避け、風通しの良い場所に機器を設置するなど、熱暴走を回避することで発火を予防できます。
加えて、蓄電池のリスクには「感電」もあります。例えば、水害が発生し機器が水に浸かると、充電部に触れることで感電のおそれが高まるため注意しなければなりません。感電の予防対策として、充電部の露出を避けること、充電部に近づかないことが大切です。
安全確保に必要な取り組み
蓄電池における安全リスクを低減するための根本的な方法は、設計制度の向上と好素材の採用です。機器の発熱や変質などトラブルを招きにくい構造設計とし、同様に発熱や変質に強い高品質な素材を採用することで、蓄電池の耐久性と安全性を高めることができます。
この点、海外メーカーの蓄電池を導入する場合は注意が必要です。国産の蓄電池は国の定める規定やガイドラインに沿って適切に製造されていますが、海外製品の場合は日本と異なる条件や規制に沿って作られたものが少なくありません。そのままの状態では許可が下りなかったり、安全リスクが高まったりする危険もあるため、導入前に製造プロセスや安全性を確認しておきましょう。
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蓄電池とエネルギー効率
クオリティの高い家庭用蓄電池を導入するうえでは、蓄電池のエネルギー効率への理解も大切です。以下では、蓄電池エネルギー効率の基礎知識と、種類によって異なるステータス、注意点をまとめました。
蓄電池のエネルギー効率とは？
蓄電池のエネルギー効率とは、蓄電池に集めた電気とそこから放出（放電）する電気量の差です。蓄電量に対してどれだけ放電できるかを表しており、効率が高いほど、失われる（ムダになる）容量が少ないことを意味しています。発電した電力に対して何％を電力に使用できるかを示す、太陽光発電における発電効率と同様の概念です。
エネルギー効率はリチウムイオン電池が優秀
蓄電池には、リチウムイオン電池、Nas電池、鉛電池、ニッケル水素電池といった種類があります。そして、蓄電池のエネルギー効率は、蓄電池の種類によって異なるのが一般的です。データによると、エネルギー効率のトップはリチウムイオン電池で95％、Nas電池が90％、ニッケル水素電池90％、鉛電池87％となっています。
リチウムイオン電池は電力に変換する際のロスが少なく、数ある蓄電池のなかでも特に効率の良い種類として有名です。家庭用蓄電池では、ほとんどリチウムイオン電池が使用されています。
高効率＝長寿命とは限らない
蓄電池のエネルギー効率は、高効率であればあるほど長寿命であると考えるかもしれませんが、そう単純ではありません。エネルギー変換の効率性で劣る蓄電池が、寿命の点では勝ることもあります。例えば、Nas電池や鉛電池は効率ではリチウムイオン電池より低いですが、寿命においてはリチウムイオン電池をしのぐといわれています。
また、同じ蓄電池でも使用する材料とその品質が異なる場合もあり、それによって同じ種類の蓄電池でも商品によってエネルギー効率が違うこともあります。
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家庭用蓄電池の補助金と政策
蓄電池を設置する際は、国や自治体から補助金が受けられます。制度の内容は毎年変更されるため都度、チェックすることが大切です。ここでは、蓄電池の導入で活用できる補助金の概要とポイントをまとめました。
国の蓄電池の補助金は3種類 （2024年度に受けられる補助金制度）
2024年4月現在、国から受けられる蓄電池の補助金は以下の3つです。
● 子育てエコホーム支援事業
● R補助金
● DER補助金
◆ 子育てエコホーム支援事業（国交省）
2023年度から開始した国交省主管の補助金制度（旧称:エコすまい支援事業）です。エネルギー価格変動の影響を受けやすい子育て世帯や若者夫婦世帯を支援する目的で導入されました。蓄電池の設置に対して一定額が補助されます。補助額は一律64,000円/1戸です。
◆ DR補助金（経産省）
こちらも2023年度より開始されました。蓄電池の普及拡大を促進するための国の補助金です。国から認められた性能を有し、かつ電力需給ひっ迫に対応できる蓄電池に対して、導入費用が補助されます。補助額は1台につき最大60万円(上限)です。補助の対象は設備費+工事費(補助率は3分の1)の合計となっています。
◆ DER補助金(経産省)
「DER」とは、Distributed Energy Resourcesの略語であり、日本語では分散型エネルギーソースと訳されます。太陽光発電や蓄電池による電気を効率よく運用していくことを主眼にしており、それに貢献する蓄電池システムに対して補助金が支給される制度となっています。2024年4月時点では詳細が未発表ですが、公募が予定されており、内容は2023年と同じものになると見られています。2023年度実績の補助額は、最大60万円（設備費+工事費の合計の3分の1）です。
地方自治体による補助金
地方自治体による蓄電池への補助金は、自治体によって対応が異なっています。制度の仕組みが異なる場合もあれば、そもそも制度を設けていない都道府県もあるなど、自治体ごとにまちまちです。そのため自治体の補助金を活用して蓄電池を導入したいと考える場合は、事前に確認しておくことが大切です。
なお、国と自治体の補助金を併用することは可能ですが、国と国の併用はできないためご注意ください。
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家庭用蓄電池のFAQ
蓄電池はどこにでも設置可能ですか？
基本的にどのような場所でも設置可能ですが、設置環境によっては商品が制限されてしまう可能性もあります。とりわけ屋外に設置する場合は、保証の関係上他の場所での設置をすすめられる可能性が高いです。メーカー指定の注意点や、設置業者の対応についてあらかじめ確認しておくのが良いでしょう。
蓄電池は全部で何種類ありますか？
大きく分けると4種類です。すなわち、リチウムイオン電池、ニッケル水素電池、Nas電池、鉛蓄電池の4つです。このうち、家庭用蓄電池において主流となっているのはリチウムイオン電池です。蓄電池は種類ごとに性質が異なるだけでなく、同じ蓄電池でも使用する材料によって特徴が変化します。
蓄電池はメンテナンスフリーですか？
蓄電池は故障や何らかの異常が発生したのでない限り、定期的なメンテナンスは不要です。蓄電池は多くの製品でメンテナンスモードが搭載されており、システムが自動で機器の点検を行います。ただし外観の汚れが気になる場合は、ユーザー自身でホコリを取り払うなどの処置ができるでしょう。
蓄電池ではどのようなトラブルに注意が必要ですか？
最も報告が多いのは蓄電池の停止だといわれています。停止の原因には、初期不良やショート（蓄電池短絡）などがありますが、事例ごとに状況が異なるほか、自分で対応するのは難しいため、何かトラブルが起きたらすぐに設置業者に連絡しましょう。
蓄電池とエコキュートの併用はOKですか？
OKどころか、蓄電池とエコキュートを併用することで幾つかのメリットが得られます。毎日の電気代を節約できるほか、災害などで停電した場合でも継続してお湯を使うことが可能です。日頃より電気やお湯をたくさん使う人や、災害対策をしたい人、環境に配慮したい人に向いています。
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蓄電池をやめたほうが良いケース
便利で将来性のある家庭用蓄電池ですが、以下のケースでは十分な導入メリットが得られない可能性があります。
● 蓄電池だけ導入する
● 停電する可能性が低い
● 設置スペースを確保できない
蓄電池だけ導入する
蓄電池は太陽光パネルとの併用により、電気代を節約したり、停電時でも継続的に電気が使用できたりするなどのメリットが得られます。しかし、蓄電池のみを導入する場合は、これらのメリットが十分に得られません。また、すでに電気代が安い場合にも蓄電池導入の効果は薄いでしょう。
停電する可能性が低い
蓄電池の導入メリットの一つは、災害などで停電が発生しても、そのまま電気を使い続けられることです。しかし、災害の少ない地域で、そもそも停電の心配がない、その可能性が低い場合には、蓄電池導入の効果が十分に得られない可能性があります。
蓄電池を設置するスペースがない
屋内型・屋外型いずれであっても、蓄電池は一定のサイズを持っています。そのため設置に際しては、一定の広さの設置スペースが必要です。アパートなど集合住宅で設置スペースがない場合や、配線が未整備で蓄電池の設置に適した場所が見つからない場合は、蓄電池設置のメリットが少なくなります。
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